「不動産営業への転職を考えているんだけど、求人数が多くてどんな会社を選べば良いのかわからない」
「求人を見る際の注意点などがあれば知りたいなぁ」
今回はそんなお悩みを持つ方へ向けた記事をお届けします。
不動産業界は会社の数が年々増加しているため、中途採用の求人もたくさん出ています。
公益財団法人不動産流通推進センターが発行した「2021不動産業統計集」を見ても、不動産業の法人数が右肩上がりで増えていることがわかります。
しかし求人数が多すぎて、どんな会社に応募すれば良いのかわからず、なかなか転職に踏み切れない人もいることでしょう。
特に不動産営業は未経験での募集もある一方、会社によって待遇や仕事内容が大きく異なるため注意が必要です。
そこで本記事では不動産営業の求人を見る際のポイントについて詳しく解説します。
不動産営業の種類
不動産営業への転職を考える前に、まずは不動産営業の種類を把握しておきましょう。
転職後に自分のイメージと違っていて後悔することがないように、転職活動を始める前にどんな仕事を目指すべきか、方向性を決めておくことが重要です。
以下に主な3つの種類を紹介します。
飛び込み営業（源泉営業）
個人宅や会社を直接訪問し、不動産の販売などの営業をかける手法です。
初対面の顧客を相手にするため、成果を上げていくのが難しい手法であり、個人ノルマが課されることもあるでしょう。
しかし、飛び込み営業はインセンティブ制度を採用しているケースが多く、成果をあげた分はしっかりと給料に反映されます。
そのため、実力重視な社風が好きな人や稼ぎたいという方に向いています。
反響営業は源泉営業に比べてどうなの？ 源泉営業と反響営業の両者経験者が語る、両者の違いと抑えるべきポイント
ルート営業
既存顧客の元へ定期的に訪問して、悩み事をヒヤリングしたり、新規の土地や建物の購入を提案したりする手法です。
飛び込み営業のような新規開拓が少ない反面、苦手な顧客とも長く付き合っていかなければならないという注意点があります。
長期的に関係を築くことが得意な方には向いているでしょう。
どちらかといえば、実力主義ではなく安定思考の人におすすめです。
反響営業
反響営業は、チラシやダイレクトメール、ホームページなどを見て、会社に問い合わせしてきた顧客を相手に営業する手法です。
問い合わせをしてきたということは、顧客側がすでに会社の商品・サービスに関心を持っていると考えられるため、比較的成約につながりやすい手法といえます。とはいえ、チラシ配りやメールの配信、過去お問合せ頂いた顧客に対しての掘り起こし架電など、顧客を呼び込むための営業はしなければなりません。
不動産営業の求人票で見るべきポイント
実際に不動産営業を目指して転職活動をする際は、求人票の内容をしっかりと確認することが重要です。
しかし、求人票のどんな部分を見れば良いのか、わからない人も多いでしょう。
以下に求人票で見るべきポイントを解説するので、参考にしてみてください。
飛び込み営業の有無
不動産営業の種類と特徴は前述した通りですが、飛び込み営業があるかどうかは、特に注目すべきポイントです。
飛び込み営業は個人の力量によって成果をあげられるかどうかが変わり、その人の性格による向き不向きも大きく影響します。
近年では「飛び込み営業なし」をアピールする会社も増えていますので、飛び込み営業の有無見分けるのはさほど難しくないでしょう。
「飛び込み営業なし」反響営業の求人はこちら
基本給はいくらか？
転職するのであれば、給与がどの程度得られるかどうかは当然気になるポイントです。
平均年収や年収例などを前面に出す会社もありますが、インセンティブや賞与、残業込みの場合、営業成績が悪かったり残業時間が減ったりすると、想定年収を下回る可能性も十分に考えられます。
そのため、営業成績や残業時間に左右されない「基本給」をしっかりと把握することをおすすめします。
求人票に記載された基本給を見て、営業成績が悪く、基本給のみしか得られなかった場合でも生活していけるかどうかを考えてみることが大切です。
インセンティブ制度を設けているか？
インセンティブ制度とは、個人の目標達成度合いに応じて報酬を与える制度のことです。
したがって、営業成績が良く、高い成果を上げた社員は高い給与が得られますが、成果が上げられなかった社員は、最悪の場合、基本給以上の収入を得ることができません。
飛び込み営業の有無にも重なる点がありますが、成果に左右されず、できるだけ安定志向の人はインセンティブ制度を設けていない会社を選んだほうが良いでしょう。
資格が必須でないか？
不動産業では「宅地建物取引士」を始めとした資格が重要視されます。
求人をする際は、こうした資格を必須としている会社も多くあるので、求人票に資格が必須でないかどうかを必ず確認するようにしましょう。
該当する資格を所持していない場合、対象から外れてしまいますが、逆に希少な資格を所持していれば、採用の確率は大きく上がるでしょう。
なお、不動産業で評価される主な資格は以下の通りです。
・宅地建物取引士
・管理業務主任者
・マンション管理士
・ファイナンシャルプランナー
・不動産鑑定士
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転職エージェントのアドバイザーへ確認すべきポイント
最後に転職エージェントを利用して転職する場合において、アドバイザーに確認しておくべきポイントを解説します。
アドバイザーからは求人票には書かれていない情報を得られるうえ、面接で企業側へ尋ねにくい質問も、求職者との間に入って聞いてくれますので、ぜひ有効活用するようにしてください。
特に不動産特化型の転職エージェントは専門知識も豊富にありますので、詳しい情報が得られるでしょう。
離職率はどの程度あるか？
求人票に離職率が記載されているケースもありますが、ない場合はアドバイザーに確認しましょう。
また、離職率は法律で定められた明確な定義や計算方法がないため、会社によって基準が異なります。
たとえば、求人票で「離職率1％」などと明記されていたとしても、過去5年間の離職者数の割合であったり、過去1年間の離職者数の割合であったり、バラつきが出てきます。
したがって、対象期間を変えることで、あえて低く見せている可能性もありますので、数値を確認するだけでなく、具体的にどのような計算で出した数値であるかを確認することが重要です。
残業や休日出勤はどのくらいか？
残業や休日出勤数も求職者側からはなかなか聞きにくい質問なので、アドバイザー経由で確認すると良いでしょう。
不動産営業の場合、会社によっては多くの残業や休日出勤を求められるケースがあります。
中には残業代が得られなかったり、休日出勤が常態化していたりするブラック企業が存在することも事実なので、労働環境は詳細に確認することをおすすめします。
もちろん、求人票に平均残業時間などが記載されていることもありますが、アドバイザー経由で企業に直接尋ねるのがもっとも確実です。
育児休暇は設けているか？
育児休暇を取得できるかどうかは、特に女性の方は気になるポイントでしょう。
休暇の有無だけでなく、育児休暇後に復帰しやすい環境であるかどうかも確認することをおすすめします。
しかし、こういった質問は企業との面接では聞きづらく、回答を得られたとしても、あくまで企業側の主観的な意見でしかないため、アドバイザー経由でできるだけ客観的な意見を聞くことをおすすめします。
まとめ
以上、不動産営業の求人を見る際のポイントについて解説してきました。
不動産営業は求人数も多く、未経験から募集している会社もありますが、営業にもさまざまな種類があり、待遇など会社によって大きく異なります。
したがって、自分の希望に合っているかどうか、よく見極めることが大切です。
まずは求人票の見るべきポイントを確認したうえで、気になる会社があれば転職エージェントのアドバイザー経由で、具体的な仕事内容や待遇について確認すると良いでしょう。
特に不動産特化型の転職エージェントであれば、業界に精通したアドバイザーのサポートが受けられるので、不動産営業へ転職することを明確に決めている方にはおすすめです。
ぜひ転職エージェントを利用した活動をしていきましょう。
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