回答者の22.5％が、購入した地方マンションとは異なる都道府県に居住しながら新築マンションを購入しており、コロナ禍も伴って、利便性や快適さ、家族や親戚との距離を考慮して地方に2件目を購入している人が多いことがわかった。
一方で購入希望者が、忙しさやコロナ禍を理由に地方まで足を運んで内覧することが難しくなっている現状もある。そのため、X世代でもインターネット上の情報が部屋探しの鍵となっているようだ。
X世代でもYouTubeやInstagramが情報収集の主な媒体に
調査の結果、特定のマンションを具体的に購入検討した際に、X世代の59.5%が「YouTube（ユーチューブ）」を、53.2%が「Instagram（インスタグラム）」を、52.3%が「Twitter（ツイッター）」を参考にしていると回答した。
これらは若者向けと言われがちな媒体だが、40〜50代の人にも多く利用されていることがわかる。
そのほかに不動産ポータルサイト、TikTok（ティックトック）、ブログやクチコミサイトなど、インターネット上の媒体が上位を占めた。
さらに、これらのSNS（Twitter、TikTok、YouTube、Instagram）やブログがどのくらいマンション購入時の意思決定に影響したか、という質問には、「かなり影響した」と回答した人が37.0%、「やや影響した」と回答した人が56.0%となり、媒体の影響力が非常に強いこともわかる。
特に、「リアルな口コミを見られる」「他の人の声を参考にできる」「情報量が膨大である」などの理由から、多くの人が進んで利用している。
「マンションギャラリーは面倒」という声も。VR内覧に期待が集まる
同調査では、マンションギャラリーでの内覧についても聞かれた。
「あなたはマンション購入検討時に、マンションギャラリーに行きましたか」という質問に対し、「行った」と回答した人が84.7%に上った。やはりマンションギャラリーは、実物を見学できる機会として人気が高い。
一方でマンションギャラリーに行く際に不満に感じたこととして、「訪問日時の調整や予約作業が面倒」（46.8%）、「マンションギャラリーに足を運ぶのが面倒」（46.8%）、「感染症予防のため外出を控えたかったが、訪問せざるを得ない」（44.7%）などという声が上がり、実際は億劫に感じている人も多いようだ。
またマンションギャラリーでは物件資料等が紙媒体で渡されることが多い一方で、同調査では回答者の81.1%が紙よりデータで情報を受け取ることを希望すると答えた。不動産業界のデジタル化が求められていることも読み取れる。
今後普及が期待されている「VR内覧」に関しては、もし利用可能であったら「購入時の意思決定がもっとスムーズにいったと思いますか」という問いに関し、「非常にそう思う」と回答した人が46.9%、「ややそう思う」と回答した人が40.5%となった。X世代の合計87.4%の人が、VR内覧が家探しに役立つと考えていることがわかる。
世代を問わずオンラインの情報がマンション購入に大きな影響を与えている中、手続きや内覧のデジタル化、SNS等を利用した情報発信が、不動産各社に求められているようだ。
■調査概要
・調査方法：インターネット調査
・調査期間：2022年5月30日〜同年6月1日
・有効回答：コロナ禍で地方政令指定都市（札幌市、仙台市、静岡市、新潟市、神戸市、広島市、福岡市、熊本市）の居住用新築マンションを購入した、X世代（40〜50代）111名
参照：PRtimes