1,017人の調査人数のうち、54.5%の経営者が企業で頻度に差はあるもののオンラインを取り入れていることがわかり、新型コロナウイルスの感染拡大により営業の手法も対面からオンラインに変化した企業が多くいるようだ。
そんな中、オンライン営業を取り入れることのメリットやデメリット、会社が営業を強化するために経営者が取り組めることはなんだろうか？同調査では以下のような結果が公表された。
オンライン営業のメリットとデメリット
営業がオンライン化したことに関して、メリットを見出している企業も非常に多い。特に、「移動コストが削減できる」と回答した人は75.2%に上り、移動時間や費用が削減できることは会社にとっての大きな利点とみなされているようだ。「営業対象を全国に広げられる」（27.7%）という点も、移動のコストを考えなくて良いため生じるメリットと考えられる。
「商談相手の負担を軽減できる」（30.6%）という点もかなり評価されているようだ。
一方でオンライン化での課題としては、「商談相手の反応や温度感がわかりにくい」（34.9%）「商談相手の心理的障壁が上がる」（34.9%）「商談相手からの信頼を得にくい」（34.7%）などという点が挙げられた。対面の商談では感じ取れるがオンラインではわかりにくい情報もあり、また信頼の深い関係性を気づくことが難しいことがわかった。
コロナ禍での経営：オンライン社会でできること
同調査によると、コロナ禍の経済不況や業務の変容に伴い、営業や人材育成など「人」が携わる面において自身の能力が不足していると考える経営者が多いこともわかった。
そのような課題を解決し、会社を成長させるために実践していることを聞くと以下のような回答が見られた。
特にコロナ禍で経営者同士の情報交換が重要だと答えた人は72%（「とてもそう思う」が33.8%、「ややそう思う」が38.2%）となった。その上で、自身の課題解決や自社の成長のために実践していることとしては、「経営者同士の情報交換」（42.1%）、「オンラインセミナーへの参加」（21.7%）が多く挙げられた。
「withコロナ時代」と呼ばれる中、コロナ前と比べ営業や経営の形が変化しているのが現状なようだ。一方で業務のさまざまな場面でオンラインを取り入れることが、コロナ禍でも情報を取り入れ成長を止めない秘訣なのかもしれない。
■調査概要「withコロナ時代における営業手法の変化」に関する調査
・調査対象：従業員数300人以下の中小企業の経営者
・調査方法：インターネット調査
・調査期間：2021年7月8日（木）～2021年7月9日（金）
・有効回答数：1,017名
参照：PRtimes